引っ越しをするとき、
電気・ガス・水道の手続きに加えて、
インターネット・郵便・住所変更も忘れてはいけない大切なポイントです。
このページでは、引っ越し前後に行うこれらの手続きを、
在留外国人向けにやさしい日本語で整理します。
1. インターネット回線の手続きの基本
日本でのインターネット利用は、大きく分けると次のようなパターンがあります。
- 固定回線（光回線など）＋Wi-Fiルーター
- ポケットWi-Fi（モバイルWi-Fiルーター）
- スマートフォンのテザリング（携帯回線を使ってPCなどを接続）
引っ越しのときに考えるべきなのは、
「今使っているインターネットを、新居でもそのまま使うのか」「解約して別の方法に変えるのか」という点です。
1-1. 固定回線を使っている場合（光回線など）
すでに固定回線を契約している場合、引っ越しの際にはおおまかに次の2つのパターンがあります。
- 今の契約を「移転」して、新居でも同じ会社を使う
- 今の契約を「解約」して、新居で別の回線・会社を新規契約する
どちらが良いかは、
- 新居が同じ回線エリアかどうか
- 新居の建物の設備（すでに入っている回線の種類など）
- 契約の縛り（最低利用期間や解約金の有無）
によって変わります。
まずは今使っているインターネット会社に、
「引っ越し予定ですが、移転はできますか？」と相談してみるとよいでしょう。
1-2. 申込みのタイミングのイメージ
固定回線は、工事やルーターの発送などに時間がかかることがあります。
特に3〜4月の引っ越しシーズンは混みやすいため、
- 引っ越し日が決まったら、できるだけ早く相談・申込みを行う
ことをおすすめします。
「引っ越したけれど、しばらくインターネットが使えない」という状況を避けるために、
新居の鍵を受け取る日・入居日・工事可能日のイメージを早めにつかんでおくと安心です。
1-3. ポケットWi-Fiやテザリングを使う場合
ポケットWi-Fiやスマートフォンのテザリングをメインで使う場合は、
固定回線と比べると、引っ越しに伴う手続きはシンプルです。
- そのまま新居に持っていくだけで使える
- 住所変更や支払情報の更新だけ必要な場合もある
一方で、
- 建物の構造やエリアによっては、通信速度や電波が不安定になることがある
ため、
新居のエリアでの通信状況もあわせて確認しておくと安心です。
2. 郵便の転送届（転居届）
引っ越しをするときは、
旧住所あてに届く郵便物を、新住所に転送してもらう手続きを行うことができます。
2-1. 郵便の転送サービスのイメージ
日本では、日本郵便の「転居届（てんきょとどけ）」を出すことで、
一定期間、旧住所あての郵便物を新住所に転送してもらえます。
このサービスは、
「うっかり住所変更の連絡を忘れていた相手」からの郵便も受け取るための、
セーフティネットのような役割があります。
2-2. いつ・どうやって出すか
転送開始希望日の少し前に、転居届を出すのが理想的です。
方法としては、
- 郵便局の窓口で用紙に記入して出す
- オンライン（日本郵便のサイト）で申し込む
といったパターンがあります。
転居届には、
- 旧住所
- 新住所
- 氏名（同居家族の分も含めて記入する場合がある）
- 転送開始希望日
などを記入します。
記入方法が分からない場合は、郵便局の窓口で相談すると丁寧に教えてもらえます。
2-3. 転送期間の目安
転送サービスの有効期間は、一般的に約1年程度とされています。
ただし、制度の詳細は変更されることもあるため、
実際に手続きする際には、日本郵便の最新情報を確認してください。
転送期間があるからといって、
住所変更の連絡をしなくてよいわけではありません。
あくまで「すべての連絡が終わるまでのつなぎ」と考えるとよいでしょう。
3. 住所変更が必要な主な先のリスト
引っ越し後は、さまざまなところに住所変更の連絡をする必要があります。
ベストなのは、自分用のチェックリストをつくって一つずつ確認していくことです。
3-1. 行政手続き（住民票・在留カードなど）
行政関連では、次のような手続きが代表的です。
- 市区町村役場での住民登録（転入・転出・転居の届出）
- 在留カードの住所変更
- 健康保険（国民健康保険など）の住所変更
これらの手続きは、別の記事（ビザ・在留資格や住民登録のカテゴリ）で詳しく扱うテーマですが、
引っ越しとタイミングが近いことが多いため、チェックリストに入れておくと安心です。
3-2. 金融機関・携帯電話・各種契約
次のようなところにも、住所変更の連絡が必要になることが多いです。
- 銀行口座・ネットバンク
- クレジットカード会社
- 携帯電話会社
- 生命保険・損害保険などの保険会社
- 勤務先・学校
住所変更をしていないと、
- 重要な書類が旧住所に届いてしまう
- 本人確認が必要な手続きで問題になる
といったリスクがあります。
オンラインで変更できるケースも多いので、少しずつ進めていきましょう。
3-3. オンラインサービス・定期配送サービスなど
日常生活で使っているサービスにも、住所の登録がある場合があります。
- オンラインショッピング（ECサイト）
- サブスクリプション（定期購読・定期配送）
- オンライン英会話や学習サイトの登録情報
引っ越し後に、「前の住所に荷物が届いてしまった」ということがないよう、
思いついたタイミングで少しずつ住所変更を進めていきましょう。
4. 引っ越し前後のタイミング別「やることイメージ」
ここでは、引っ越しの前後で、いつ何をするかのイメージを整理します。
あくまで目安なので、自分のスケジュールに合わせて調整してください。
4-1. 引っ越しの2〜3週間前
- 新居で使うインターネット回線の方針を決める（移転／解約＋新規契約など）
- インターネット会社に相談・申込みをする
- 郵便の転送届（転居届）の準備を始める
4-2. 引っ越しの1〜2週間前
- 郵便の転送届を出す（開始希望日を引っ越し前後に合わせる）
- インターネットの工事日やルーター到着日を確認する
- 住民票や在留カードの住所変更が必要なタイミングを確認する
4-3. 引っ越し後〜数週間以内
- 市区町村役場での住民登録手続き
- 在留カードの住所変更
- 銀行・クレジットカード・携帯電話などの住所変更
- オンラインショッピングや定期配送サービスの住所変更
すべてを一度に終わらせるのは大変なので、
自分用のメモやチェックリストを作成して、少しずつ進めていくのがおすすめです。
5. よくある疑問（Q&A）
Q1. インターネットの工事日まで時間が空いてしまいそうです。どうすればいいですか？
一時的に、ポケットWi-Fiをレンタルしたり、スマートフォンのテザリングを利用したりする方法があります。
ただし、データ通信量の上限や速度制限には注意が必要です。
オンライン授業や在宅勤務がある場合は、事前に通信環境の予備プランも考えておくと安心です。
Q2. 郵便の転送届を出していれば、住所変更はしなくてよいですか？
転送届はあくまで一時的な転送サービスです。
重要な書類やカード類を確実に受け取るためには、
各金融機関・会社・学校などへの住所変更が必要です。
転送サービスを利用しつつ、少しずつ住所変更を進めていきましょう。
Q3. どの住所変更を最優先にすべきですか？
優先度が高いのは、
行政関係（住民票・在留カードなど）と金融機関・携帯電話です。
これらは本人確認や各種手続きに関係するため、
早めに対応しておくと、後のトラブルを減らすことができます。
Q4. 日本語での手続きが不安で、住所変更を後回しにしてしまいそうです。
気持ちはとてもよく分かります。
一度にすべてを完璧にやろうとせず、
まずは「今日1つだけ手続きを進める」といった小さな目標から始めるのも良い方法です。
重要度の高いものから順番に対応し、
分からない部分は、役所の窓口やコールセンター、周りの日本語が得意な知人などに相談してみてください。
6. まとめ：インターネット・郵便・住所変更は「抜け漏れ防止」がポイント
- 引っ越しのときは、インターネット・郵便・住所変更もセットで考える必要があります。
- 固定回線を使う場合は、移転と新規契約のどちらにするかを早めに決め、工事日などを調整しましょう。
- 郵便の転送届は、一時的に旧住所あての郵便物を新住所に送ってもらうためのセーフティネットです。
- 住所変更が必要な先は多いため、自分用のチェックリストを作って、一つずつ進めていくことが大切です。
- 日本語での手続きが不安でも、少しずつ準備をすれば、引っ越し後の生活を安心してスタートさせることができます。
このページを参考に、
インターネット・郵便・住所変更まわりの手続きを、
引っ越しの準備リストにしっかり入れておきましょう。
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